「電気代が上がり続けているし、蓄電池を検討したい。でも、100万円以上の投資をして元は取れるの？」

そんな疑問を持つ方に向けて、蓄電池への設備投資について解説していきます。実は、2026年現在の電気料金高騰と補助金制度を組み合わせれば、蓄電池への設備投資はおすすめ出来ると思います。

1. 蓄電池が「稼ぐ」仕組みに一役

蓄電池の元を取るためには、小売電気業者からいくらで電気をかっているか、いくらで余剰電力を売っているかを理解しないといけません。

ここでは、小売電気業者から34円で買い、卒FITの自由買取単価8円/kwでの売電していることを前提に解説します。

太陽光発電の余剰電力を活用（自家消費）： 卒FITで1kWhを8円で売るよりも、38円の電気代を浮かせる方が「1kWhあたり30円」も得をします。ご契約の電気料金プランによっては、もっと差額がでます。

2. 【シミュレーション】何年で投資回収できる？

設置費用を「140万円」、設置する蓄電池を「9.9kWh(実際に使えるのは8.6kWh)」と仮定して計算してみましょう。

1日の節約額： 約258円（1kWhあたり30円の差額 × 8.6kWh使用）

1ヶ月の節約額： 約7,740円

1年間の節約額： 約92,880円

15年間の節約額： 1,393,200円

これに加えて、電気代が年間2%ずつ上昇すると仮定すれば、15年間の削減額はさらに膨らみ、12〜13年程度で実質的な元が取れる計算になります。蓄電池の寿命（サイクル数）は一般的に15年以上あるため、それ以降は「使えば使うほど利益が出る期間」に突入します。

3. 災害時の備えとして

災害時には、地域全体が停電することが予想されます。
そんな時に蓄電池を使えば、使い方によって1～2日いつもと同じように生活することができます。
当然、冷蔵庫の中の食材も廃棄せずに済みます。

4. まとめ：2026年に導入すべき人は？

蓄電池で元を取れる可能性が高いのは、太陽光パネルを設置して10年（FIT終了）が近い、または過ぎた方です。

逆に、安易に高額なローンを組んだり、補助金を確認せずに購入したりするのは危険です。
まずは「自宅の電気使用量」を正しく把握することから始めましょう。

ご興味があれば、弊社にお気軽にご相談ください。